ネットプライスグループホームページ


ネットプライスドットコムの証券コードは「3328」となっております。
三菱UFJ信託銀行株式会社 です。
(参考URL:http://www.tr.mufg.jp/daikou/)
12月中旬を予定しております。最新の予定についてはTOPページ下部にIRスケジュールを掲載させて頂いておりますのでご確認お願い致します。
申し訳ございません。現在のところ、実施はしておりません。
112,964株となっております。(2008年8月末現在)
1株となっております。
IRライブラリからご覧いただけます。
決算期は9月となっております
「IRライブラリ」の中の「決算説明資料」からご覧いただけます。
「IR情報」の中の「財務諸表」、「財務ハイライト」からご覧頂けます。
TOPページ下部にIRスケジュールを掲載させて頂いております。
1999年11月です。詳しくは「沿革」をご覧ください。
2004年07月です。詳しくは「沿革」をご覧ください。
2007年2月に持株会社体制へ移行し、「ネットプライスドットコム」(netprice.com)という名称に決定致しました。「ドットコム」(.com)には3つの意味が含まれており、1つ目に「commerce」超流通集団を作る。2つ目に「community」インターネットを使って人と人とを繋げる。3つ目に「.com」.comというグローバルなドメインで、常に世界と繋がり、世界を目指す企業である。という3つの思いが込められております。

ネットプライスのロゴの「▲(三角)●(丸)■(四角)」は、「遊びゴコロ」と「成長への強い思い」を表現し、「▲●■」「黄・赤・青」ともに全ての原点・基本となる形、色となっており、それらを組み合わせることによって無限大に可能性が広がるという思いを込めております。また「netprice」の「net」が強調されているのは、インターネットの面白さを最大限に活かすという思いが込められております。
「買いものほど、オモシロイ遊びはない。」というテーマには、
“「買いもの」とは、生活を維持するために必要不可欠なモノを入手する「手段」であると同時に、
一級の「エンタテインメント」にもなり得る”
という思いが込められています。
「沿革」をご覧ください。
ネットプライスグループは、“インターネットと流通(コマース)”を核に、国内外のユーザーを「消費者」「所有者」「販売者」「発信者」の4つの面でとらえ、それぞれの間に新しい関係を築くことで、ネット流通生態系を構築し、独創的なイノベーションを起こし、新たな業態と市場を創造していく企業集団であり続けることをミッションとしています。流通生態系・組織図等は「グループビジョン」「ネットプライスドットコムについて」で詳しくご覧いただけます。
「個人投資家の皆様へ」の中にあります「ネットプライスグループの強み」をご覧下さい
「個人投資家の皆様へ」の中にあります「事業展開」をご覧下さい
商品の購入申し込みが増えるごとに、商品の価格が段階的に安くなる、インターネットを使った共同購入の仕組み「ギャザリング」。2000年3月、当社はこの仕組みを日本でいち早く実現し、以来、インターネット上ならではの新たな流通モデルとして、多くのお客様にご利用頂いております。詳しくはこちらをご覧下さい。
現段階では、コア事業であるネットプライスの「ギャザリング事業セグメント」、新規事業群である「コマースインキュベーション事業セグメント」の2つのセグメントにて開示しております。
現在、ネットプライスドットコムの基盤の元に事業の成長をサポートし、コア事業であるネットプライスの商品仕入れ・システム構築・マーケティング等のノウハウをグループの新規事業に活かすというシナジーの形が確立してきております。今後もそこから生まれた事業によって新しいノウハウ・パートナーが生まれ、それぞれが自らのビジネスの強みを追及しながらグループ内でそれらが相互にシナジーを生み出してけるように努力してまいります。
当社グループでは、当社グループのサイトをご利用頂いているお客様の個人情報を取り扱う事業者としてその重要性を認識し、個人情報を適切に利用・保護することが社会的責任であると考えております。詳しくは各社のプライバシーポリシーご参照ください。
三菱UFJ信託銀行株式会社のホームページよりご確認下さい。
(参考URL:http://www.tr.mufg.jp/daikou/)
2009年1月(予定)より、株券の電子化が実施されます。お手元に株券をお持ちの株主様は、株券がご本人名義になっているか必ずご確認ください。ご本人以外の名義になっている場合は、株主の権利を失う恐れがあります。詳細は日本証券業協会 証券決済制度改革推進センターのホームページをご参照ください。
日本証券業協会 証券決済制度改革推進センター HP:http://www.kessaicenter.com/
「お問い合わせ」からメールで問い合わせすることができます。